こんにちは。けーたろです。
数年前まで、シネコンで支配人してました。
９月の４連休は、久しぶりに混雑しているシネコンが多かったですね。
このような中、政府によるイベントの入場制限が９月19日に緩和されたのを受け、
シネコン各社の対応に差が出ました。
・ 座席50％販売・飲食制限なし
どちらが、シネコン経営上得策なのでしょうか？
今回は、損益の観点から検証しみます。
先に結論です。
月間動員が10万人以上なら、ドリンクのみの「全席販売」もあり。
1.シネコン各社の対応
（９/19時点の対応）
全席販売・飲食制限（ドリンクのみ）
「50％販売」継続・飲食制限なし
2.それぞれの、メリット・デメリット
全席販売・飲食制限（ドリンクのみ）
【メリット】
- 興行収入（動員）の増加
- 飲食運営の簡素化できる（だれでも対応が可能）
- フロア清掃の簡素化（消毒などに手間をかけられる） など
【デメリット】
- 混雑（コロナ感染について不安を感じる）
- 鑑賞中の飲食制限による、顧客満足度の低下
- 飲食販売制限による、飲食売上の低下 など
座席50％販売・飲食制限なし
【メリット】
- 混雑緩和による、顧客満足度の向上
- 飲食売上を最大化できる など
【デメリット】
- 興行収入（動員）の機会ロス
- 動員ロスに伴う、飲食・物販売上の機会ロス
3.損益シュミレーション
「全席販売・飲食制限（ドリンクのみ）」と「座席50％販売・飲食制限なし」では、
どちらが得なのか？
次のような劇場を想定して、損益をシュミレーションしてみます。
１）シュミレーションの条件
[想定劇場]
- スクリーン数：９スクリーン
- 総座席数：1,600席
- 各スクリーンの平均上映回数：4.5回
- １日の総キャパ数：7,200席（座席50％販売時：3,600席）
[想定単価・原価率]
- 平均チケット単価（※１） ：1,340円（原価率55％）
- 飲食制限時の客単価（※２）： 120円（原価率15％）
- 飲食制限なし時の客単価 ： 280円（原価率25％）
（※１）日本映画製作者連盟が発表した、2019年の数値
（※２）飲食制限はドリンクのみ販売のため、単価を低く設定
２）想定動員の算出条件
- 全席販売時の月間想定動員を基に、座席50％販売時の動員を算出
- 月間動員は「４週間（28日間）＋土日２日間」の30日間で算出
- １週間に占める土日の動員比率は、土日合計で50％～60％と想定
３）損益シュミレーション
[評価方法]
「全席販売」及び「座席50％販売」について、それぞれの粗利を算出
[算出方法]
- 売上：興行収入と飲食売上を算出（動員×客単価）
- 原価：原価を算出（売上×原価率）
- 粗利：粗利を算出（売上－原価）
月間動員６万人の場合
[想定動員]
- 各週の想定動員：13,000人ほど
- 土日の動員：各日3,800人ほど
この規模の動員で全席販売を行うと、
土日で、各日300人ほどの上積みとなるが、平日は「座席50％販売」の上限動員に満たない。
「座席50％販売」をした劇場では、△2,200人ほど少なくなる。
[想定粗利]
月間動員10万人の場合
[想定動員]
- 各週の想定動員：22,000人ほど
- 土日の動員：各日6,400人ほど
この規模の動員で全席販売を行うと、
土日で、各日2,800人もの動員を上積みできる。
この規模の動員でも、平日は「座席50％販売」時の上限動員に満たない。
「座席50％販売」をした劇場では、△27,000人ほど少なくなる。
[想定粗利]
4.まとめ
- 動員が多くなるほど、「座席50％販売」に対しての興行収入の上積み分が大きくなる。
その結果、全席販売のメリットが大きくなる。 -
動員が少なくなるほど、「座席50％座席」に対しての興行収入の上積み分が少ない。
その結果、全席販売のメリットが少なくなる。
・話題作公開などの繁忙時は、
ドリンクのみの販売になっても「全席販売」あり。
・人気作のない閑散時は、「座席50％販売」のまま。
チケット代や飲食の客単価、曜日ごとの動員比率は劇場によって全く異なります。
興行収入・飲食売上以外にも、損益の変動要因は多いので、上記はあくまで“参考”です。
今後、シネコン各社は動員の取りこぼしを最小化するため、
動員の少ない作品を早々に終了させる動きが、今まで以上に加速するかもしれませんね。
みなさん、観たい作品は早めにどうぞ。
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